有形固定資産の売却

税法による定額法と定率法の減価償却計算例費用・収益の繰延・見越(経過勘定)

 019で購入し、292で減価償却したライトバンを平成12年1月15日に現金 1,000,000 円で売却したとします。

直接法での処理は、
@ 1ヶ月分の減価償却費を計上します。
  • 借方:
  • (減価償却費)18,000
  • 貸方:
  • (車両運搬具)18,000
    *1ヶ月分の減価償却費 = 216,000 ÷ 12ヶ月 = 18,000

    A 借方に売却額、貸方に売却時の簿価を記入し、簿価と売却代金の差額を固定資産売却益勘定(収益勘定)または固定資産売却損勘定(費用勘定)に計上して仕訳の貸借バランスをとります。
  • 借方:
  • (現金)1,000,000
  • 貸方:
  • (車両運搬具)984,000
    (固定資産売却益)16,000
    *売却時簿価 = 1,200,000 − 198,000 − 18,000 = 984,000

    間接法での処理は、
    @ 1ヶ月分の減価償却費を計上します。
  • 借方:
  • (減価償却費)18,000
  • 貸方:
  • (車両運搬具減価償却累計額)18,000
    *1ヶ月分の減価償却費 = 216,000 ÷ 12ヶ月 = 18,000

    A 借方に売却額、その資産にかかる売却時の減価償却累計額の残高、貸方に取得原価を記入し、貸借の差額を固定資産売却益勘定(収益勘定)または固定資産売却損勘定(費用勘定)に計上して仕訳の貸借バランスをとります。
  • 借方:
  • (現金)1,000,000
    (車両運搬具減価償却累計額)216,000
  • 貸方:
  • (車両運搬具)1,200,000
    (固定資産売却益)16,000
    *減価償却累計額の残高 = 198,000 + 18,000 = 216,000


    Wikipedia
    複式簿記会計帳簿
    アマゾン
    本:財務会計

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